
こんにちは。eBay Export Chartbook運営者のJです。
eBayで出品していて、原産国が不明だとき、どう入力するのが正解なのか…ここ、気になりますよね。
最近はItem Specificsで原産国入力が必須化されやすく、以前みたいにUnknownで逃げられない場面も増えています。
さらに米国向けのDDP必須化が進んでからは、原産国が曖昧なままだと関税計算や通関でつまずくリスクも上がりがちです。
原産国変更や一括変更が必要になったり、そもそもeBay原産国どこを触ればいいのか迷ったり、HTSコードと原産国の関係で手が止まったり…不安が連鎖しやすいテーマだと思います。
この記事では、原産国が不明な商品にどう向き合うべきかを、現場目線で整理していきます。
できるだけ安全側に倒しつつ、販売機会も落としにくい形に寄せていきましょう。
この記事のポイント
- 原産国が不明になる典型パターン
- Item Specificsでの原産国入力の考え方
- DDPや通関を意識したリスク回避
- 原産国変更や一括変更の進め方
目次
eBayの原産国が不明な理由と背景
まずは「なぜ困るのか」を腹落ちさせるパートです。
ここが整理できると、入力や調査の優先順位が決めやすくなります。
特に米国向けは、関税・通関まわりの厳格化で、原産国の扱いが“単なる項目入力”では済まなくなってきています。
ebayで原産国がどこか分からない原因

私が相談で一番多く見るのは、「そもそも出品画面のどこに原産国があるの?」という迷子状態です。
eBayはカテゴリや出品フローによって表示が微妙に違って、Item Specifics内にCountry/Region of Manufactureとして出ることもあれば、Country of Originとして出ることもあります。
しかも、同じカテゴリでも新規出品と再出品で項目の並びが変わることがあって、慣れている人でも一瞬止まるんですよね。
さらにややこしいのが、「Shipping from(発送元)」と「原産国(製造国)」をごっちゃにしてしまうケースです。
日本から発送しているからJapanと入れたくなる気持ちは分かるんですが、原産国は製造された国の話です。
ここを取り違えると、後でバイヤーと揉めたり、通関書類との整合性が崩れたりします。
特に中古品やパーツ系は、製造国が複数候補になりやすいので、焦って埋めるほど事故りやすいです。
それと地味に多いのが、「原産国の項目が見えるのに保存できない」問題。
これは、他の必須Specifics(型番、対応機種、素材など)が欠けていて、結果として保存エラーになっているだけ、ということがあります。
原産国だけに意識がいくと原因を見落としやすいので、私は必須項目を上から順に埋めて、最後に原産国に戻るやり方をよく勧めています。
Jの現場メモ
- 原産国が見当たらないときは、Item Specificsを「推奨項目」まで展開して探す
- カテゴリを一段変えると、原産国項目の名称や有無が変わることがある
- 発送元(Ships from)と原産国(Country of Origin)は別物として扱う
まずここだけ確認
あなたが今見ているのは「出品画面の入力欄」か「商品ページの表示」か、どっちでしょう?表示側に出ていないだけで、入力欄では埋まっている、という逆パターンもあります。
両方チェックすると解決が早いですよ。
Item Specificsで原産国入力が必須化

ここ数年、eBayはItem Specificsをかなり重視しています。
理由はシンプルで、検索精度と、越境取引の通関・税務の整合性を上げたいからです。
結果として、以前は選べたUnknown(不明)が選択肢から消えていたり、未入力だと警告が出たり、保存できても露出が落ちたり…という方向に寄っています。
これ、体感としても「以前より厳しいな」と感じる人が増えているはずです。
実務的には、「入力できるなら埋める」が基本です。
ただし、分からないのに推測で埋めるのは別問題。
原産国は関税や規制にも絡むので、推測入力は“短期の出品はできても、中長期で事故りやすい”と思っています。
例えば「日本から発送=Japan」と入れて、届いた商品にMade in Chinaと刻印があったら、バイヤーが気づく可能性は普通にあります。
気づかれた瞬間、信頼が落ちるだけじゃなく、SNAD(説明と違う)で返金を迫られる導線ができます。
そしてもう一段怖いのが、表示や申告に関わる規制の話です。
米国向けの原産国表示は、通関・表示義務の観点からも無視しづらいテーマです。
私が「推測はやめよう」と言うのは、脅したいからじゃなくて、“間違えたときのコストがでかい”からです。
通関で止まる、配送会社から問い合わせが来る、バイヤーから詰められる、返送料が発生する…全部、利益を簡単に吹き飛ばします。
一次情報としては、米国税関・国境警備局(CBP)が原産国表示(マーキング)についてガイドを出しています。
気になる人は一度目を通しておくと、原産国の扱いを軽く見なくなります。
(出典:U.S. Customs and Border Protection “Marking of Country of Origin”)
注意
この記事は実務の考え方を整理したもので、法的助言ではありません。
国や品目、輸入者の立場で扱いが変わることがあります。
最終判断はeBay公式情報、配送会社、税関・通関士などの専門家に相談してください。
なお、仕様や要件はカテゴリ・配送設定・国別運用で変わりやすいので、最終的にはeBayの公式ヘルプやセラーハブの表示を基準に判断してください。
私は「画面で必須なら埋める」「でも推測で埋めない」をセットで守るのが、いちばん事故が少ないと思っています。
原産国不明による検索露出低下

原産国が未入力・不整合だと、露出が落ちる可能性があります。
これは「ペナルティ」というより、検索フィルタに引っかからない、商品情報が薄いと判定される、バイヤー側の絞り込み条件に対応できない…といった要因が積み重なります。
要するに、eBayの検索エンジンは「情報が揃っている=売買が成立しやすい商品」を優先しがちなので、Specificsが薄いほど不利になりやすいんですよね。
特に米国のバイヤーは、原産国を気にする層が一定数います。
たとえばコレクタブル、アパレル、電化製品、部品系は「どこ製か」を確認して買うことが多いです。
そこで原産国が空欄だと、クリック率も落ちやすい。
私はこの手のケースで、同じ商品でも情報が埋まっている方が売れ筋に乗りやすい場面を何度も見ています。
ただ、ここで勘違いしないでほしいのは、「露出が落ちるから適当に埋める」のが正解ではない、という点です。
露出と安全性のバランスが大事で、私は次の順で判断しています。
Jがやっている判断フロー
- 確定できる:Item Specificsに正確に入力+写真でも裏付け
- 調べれば確定できそう:売値・回転を見て調査コストをかける
- どうしても不明:無理に推測せず、空欄や説明で補完(カテゴリ要件に従う)
露出を守る考え方
- 原産国が確定できる商品は、Item Specificsを優先して埋める
- 不明な商品は、調査・確認のコストに見合うかを判断する
- 空欄にする場合は、他のSpecificsや説明文で不安を減らす
露出の話はどうしても不安を煽りやすいんですが、落ち着いて考えると「埋められる項目を増やす」だけでも改善することが多いです。
原産国が不明なら、型番、互換性、素材、サイズ、状態説明、付属品の有無など、バイヤーが判断しやすい情報を厚くして、購入の不安を別角度で潰していくのが現実的かなと思います。
DDP必須化と原産国不明の影響

米国向けのDDP(関税元払い)対応が進む流れの中で、原産国は「関税計算の前提データ」になりやすいです。
特に2025年10月17日以降の運用変更が話題になってから、原産国が未入力だと配送・関税の見積もりが不安定になるケースが増えました(実際の適用条件や仕様は変更される可能性があるので、必ず公式情報で確認してください)。
ここ、あなたも「最近なんか面倒になってない?」って感じてるかもですが、まさにそこです。
DDPは便利ですが、裏側では税・関税の取り扱いが絡みます。
原産国が曖昧だと、計算のブレや通関での確認要求が起きやすい。
結果として、バイヤーへの到着が遅れたり、追加費用の説明が必要になったりします。
DDPは「バイヤーに追加請求が行きにくい」というメリットがある反面、セラー側が整合性のある情報を揃えないと、トラブルが表面化しやすいです。
原産国が曖昧だと起きやすいこと
- 配送ラベルや申告情報の作成時に、確認事項が増える
- 関税・税の見積もりがズレて、利益計算が崩れる
- 通関で追加書類や説明が必要になり、発送が遅れる
注意
DDPや通関・関税の扱いは、配送会社・通関制度・品目・価格帯で変わります。
この記事は一般的な整理であり、正確な要件はeBayや配送会社、税関・専門家の案内を必ず確認してください。
私が現場で強く感じるのは、「原産国を埋める」より「原産国を説明できる」方が大事になってきた、ということです。
入力欄を埋めても、根拠が薄いと何かあったときに詰みます。
だからこそ、後半で紹介するラベル確認や型番調査の“証拠作り”が効いてきます。
通関遅延や関税トラブルの実例

ここは断定や煽りは避けつつ、現場で起きがちなパターンを共有します。
原産国が不明・誤りの場合、トラブルはだいたい次のどれかで表面化します。
あなたが避けたいのは「売れた後に問題が出て、時間とお金が溶ける」状態ですよね。
だから、よくある筋を知っておくのが大事です。
よくあるパターン
- 通関で追加情報を求められる(書類や申告内容の整合性チェック)
- 原産国表記と実物の刻印が違う(バイヤーが気づいてSNAD主張)
- 関税や輸入規制の扱いが変わる(追加関税や規制対象の可能性)
もう少し具体化すると、通関で止まるのは「疑義があるから確認したい」というシンプルな理由が多いです。
例えば、申告はJapanなのに商品写真にChinaの刻印が写っている、説明文には別の国名が出てくる、同梱したインボイスの記載が曖昧…みたいな“矛盾”があると、確認が入りやすい傾向があります。(あくまで一般論です)
また、関税トラブルは「追加費用が発生した」だけで終わらず、評価や返品につながるのが怖いところです。
バイヤーは到着が遅れたり、受け取り時に想定外の手続きが必要になったりすると、それだけで不満が溜まります。
そこに「原産国が違う」と感じる要素が入ると、クレームが強くなりやすいんですよね。
トラブル予防のコツ
- 原産国を入力したら、写真・説明文・申告情報が矛盾していないかチェック
- 不明な場合は「不明」と説明できる形にする(写真で裏付けがあると強い)
- 高額品ほど、メーカー確認や一次情報への当たりを増やす
特にSNAD(Item not as described)は、セラー側が不利になりやすいので、原産国は「分からないなら分からない」で、無理に当てにいかない方が安全です。
高額品やブランド品ほど、ここは慎重にいきましょう。
eBayの原産国が不明な場合の対処法
ここからが本題です。原産国が不明でも、できることは意外と多いです。
ポイントは、調べる順番と、分からないときの“逃げ方”を間違えないこと。
私は基本、①物理確認→②型番・コード検索→③メーカー確認→④どうしても無理なら空欄や説明で補完、の順で考えています。
原産国確認はラベルや刻印から

一番確実で、コストも低いのが物理確認です。
中古やアンティークほど「本体のどこか」に答えがあることが多い。
私は出品前の検品フローに、原産国チェックを組み込むのをおすすめしています。
ここ、慣れてくると“作業”というより“利益を守る儀式”みたいになりますよ。
確認ポイント
- タグ・洗濯表示(アパレル、バッグ、ぬいぐるみ)
- 裏面・底面の刻印(腕時計、雑貨、食器、家電)
- 外箱・パッケージ(保管されていれば強い証拠)
- 取扱説明書の末尾(製造国・製造者表記が出やすい)
私がよくやるのは、撮影前に「原産国が書いてありそうな場所」を決め打ちしてチェックする方法です。
例えば時計ならケース裏、ベルト付け根、バックル。
家電なら底面ラベルと電源ケーブル周り。ぬいぐるみならタグと縫い付けラベル。
こういう“当たり所”を持っておくと、作業が速くなります。
撮影のコツ
原産国の刻印やタグは、出品写真に入れておくと後からの説明がラクです。
拡大写真を1枚足すだけで、バイヤーの不安が下がります。
ピントが合いにくいなら、スマホのマクロやライトを使って「読める証拠」を残すのが大事です。
ただし、刻印が薄い・読みづらい・部品ごとに違う(組立国と部品原産国が混在)みたいなケースもあります。
その場合は、私は次の基準で判断します。
判断の目安(あくまで実務の基準)
- 本体に明確なMade in表記がある:それを採用し、写真も添える
- 表記が曖昧・読めない:無理に解釈せず、次のオンライン調査へ
- 複数箇所で国名が食い違う:メーカー情報で整合性を取りに行く
「読めそうだから、たぶんこれだな」で入力しちゃうと、後で戻すのが大変です。
あなたの在庫が増えるほど、修正コストが積み上がります。
だから私は、確定できないときは次の手段へ進むのを推します。
UPCやJANで原産国を調べる方法

物理確認で分からないときは、オンライン調査に切り替えます。定番はUPC/EAN/JANや型番です。
バーコード番号やモデル名で検索すると、メーカー情報、仕様ページ、取扱説明書PDF、過去カタログが見つかることがあります。
特に“型番が強いジャンル”(家電、カメラ、レンズ、工具、パーツ)は、このルートでかなり解決できます。
ただし注意点もあります。
バーコードの国コード(プレフィックス)は、必ずしも製造国を意味しません。
会社の登録国や流通の都合が絡むので、バーコードだけで「この国製」と断定するのは危険です。
私がやるのは、バーコードや型番を入口にして、公式サイト・公式資料・メーカーのFAQ・取扱説明書みたいな一次寄りの情報に当てていく方法です。
Jがやる検索の順番
- 型番+manual / instruction / pdf で取説を探す
- 型番+spec / specification で仕様ページを探す
- JAN/UPC/EAN+ブランド名で製品ページを探す
- 見つからないなら、型番の表記ゆれ(ハイフン有無など)で再検索
ここで大事なのが、「見つかった情報をどう扱うか」です。
私は、スクショやURLを保存しておきます。
理由は、後で一括修正が必要になったときに、根拠があると作業が速いから。
逆に、根拠がないまま入力してしまうと、修正するときに“もう一回調べ直し”になります。
注意
ネット上のまとめサイトや二次情報は、誤記も混ざります。
原産国は通関や表示義務にも関わることがあるので、できるだけ一次情報に寄せて判断してください。
不安が残る場合は、最終的な判断を通関士などの専門家に相談するのが安全です。
あと、アンティークや古い家電は、公式ページが消えていることもあります。
その場合は「当時のカタログ」や「取説のPDF」が残っていることがあるので、粘る価値はあります。
ただ、時間をかけすぎると利益が消えるので、私は売価と回転を見て、調査の上限時間を決めるのも現実的だと思っています。
原産国変更や一括変更の手順

「過去出品をまとめて直したい」という相談も多いです。
DDP対応やポリシー変更で、原産国の見直しが必要になる場面はあります。
ここ、放置すると後から“雪だるま”になるので、早めにやるほどラクですよ。
私のおすすめは、まず対象を棚卸しして、確定できるものと確定できないものに分けること。
その上で、eBayのBulk Edit(まとめて編集)や、CSV(レポート/出品データの一括編集)を使って修正していきます。
操作の細部はセラーハブのUI変更で変わり得るので、画面の案内に従ってください。
作業前にやっておくと事故が減ること
- 対象出品を「カテゴリ」「ブランド」「仕入れ先」でグルーピングする
- 同型番の出品が複数あるなら、代表1つで原産国の根拠を固める
- 推測入力が混ざっていそうな出品を先に洗い出す
一括変更の進め方(考え方)
- まずは売れ筋・回転の早い在庫から優先して直す
- 高額品は「推測入力」せず、確認コストをかける
- 不明在庫は、空欄で許されるカテゴリかを確認して方針決定
一括変更で一番怖いのは、ミスが大量に複製されることです。
だから私は、いきなり全件に適用しません。
まず少量(例えば10件)だけ直して、表示と保存が問題ないか確認してから、範囲を広げます。これだけで事故率がかなり下がります。
なお、原産国の一括変更は作業ミスが起きやすいです。
変更後は、数件ピックアップして表示確認し、写真・説明文・申告内容と矛盾がないかチェックするのが安全です。
ここをサボると、後で「なんでこれJapanになってるの?」みたいな地獄が来ます。
HTSコード設定と原産国の関係

HTSコード(関税分類)と原産国はセットで考えるべき項目です。
HTSコードが同じでも、原産国によって関税率や追加関税の対象が変わることがあります。
ここは品目や政策で変動するため、一般論で断定しないのが大事です。
あなたの扱う商品によっては「同じカテゴリでも税の扱いが変わる」なんてことも普通にあります。
私の実務感としては、次の順で整えると事故が減ります。
- 商品カテゴリと実態(材質・用途・仕様)を整理する
- HTSコードを可能な範囲で適切に寄せる
- 原産国は「製造の実態」に基づき、分からないなら無理に書かない
ここで言いたいのは、「HTSコードを完璧にしないといけない」とか「原産国を絶対に埋めないといけない」ではなく、“矛盾を減らす”のが大事ということです。
例えば、素材が明らかに違うのに同じ分類で突っ込むと、通関の説明が難しくなります。
逆に、分類が多少ズレていても、商品説明や写真、原産国情報が整っていると、確認がスムーズに進むこともあります(これも一般論です)。
補足:原産国が不明なときの考え方
HTSコードを整える作業と、原産国を確定する作業は別ラインです。混ぜると混乱します。
まず「何の商品か(材質・用途)」を確定させて、それから「どこで作られたか」を詰める、の順がラクですよ。
| 項目 | 役割 | 不整合のリスク例 | 現場での対策 |
|---|---|---|---|
| HTSコード | 品目の分類(関税計算の土台) | 誤分類で関税や手続きがズレる可能性 | 材質・用途・仕様を説明文と写真で補強 |
| 原産国 | 製造国に基づく税・規制の判断材料 | 追加関税や規制の扱いが変わる可能性 | 刻印・タグの写真、一次情報で根拠を残す |
| 商品説明 | 申告情報の整合性を支える | 矛盾があると確認が増えやすい | 原産国不明なら不明と明記して誤解を防ぐ |
最終的なコード選定や通関上の扱いは、国・品目・時期で変わります。
正確な情報は公式サイトをご確認ください。
迷う場合は、通関士などの専門家に相談してください。
ebayの原産国が不明でも守る対策まとめ
最後に、原産国がどうしても不明な商品の“守り”をまとめます。
私の基本スタンスは、推測で埋めない、これです。
間違えると、バイヤー対応・通関対応のどちらも重たくなります。
逆に言うと、ここを守れるだけで、トラブルの確率がグッと下がるんですよね。
原産国が不明になる商品って、だいたい傾向があります。
例えば、古い中古、譲り受け品、付属品だけ、バラ売りパーツ、ノーブランド雑貨。
このへんは、最初から「不明になりやすい」と割り切って、対処テンプレを作っておくのがおすすめです。
不明時の安全な選択肢
- まずは物理確認(タグ・刻印・箱・説明書)
- 次に型番/UPC/JANで一次情報へ(公式資料に寄せる)
- 高額品はメーカーへ問い合わせ(継続販売なら特に有効)
- どうしても不明なら空欄+説明で補完(カテゴリ要件を確認)
説明文での“誤解防止テンプレ”
そして、もし説明文で補完するなら、こういう書き方が現実的です。
ポイントは「確認したけど見つからなかった」と「写真が根拠」という2点を入れること。
これでバイヤーの受け取り方が変わります。
- 「本体および付属品に原産国表記が確認できないため、原産国は不明です」
- 「写真に写っている表記が全てです。追加の確認が必要な場合は購入前にご連絡ください」
やってはいけない例
- 日本発送だからJapanと記載する(製造国が別の可能性がある)
- 「たぶん日本製」など推測を混ぜる(後で争点になりやすい)
- 説明文とItem Specificsで国名が食い違う(矛盾は最優先で潰す)
不明を不明のまま扱うのは、逃げではなくリスク管理です。
もちろん露出面で不利になる可能性はありますが、後で大きく崩れるよりは、私はこっちを推します。
売れるチャンスと安全性はトレードオフになりがちなので、あなたの在庫回転や利益率に合わせて、調査コストのかけ方を決めるのが現実的かなと思います。
なお、原産国表示は国の法律(表示義務や通関のルール)に触れる場合があります。
この記事は一般的な情報提供であり、正確な情報は公式サイトをご確認ください。
最終的な判断は、必要に応じて通関士などの専門家にご相談ください。