ebayの原産国が不明な商品を違反リスクなく売り切る5つの確認術

こんにちは。eBay Export Chartbook運営者のJです。

ebayの原産国が不明って、気になりますよね。

 

出品画面の原産国（Country of Origin）の欄で、手が止まってしまった方は多いと思います。

中古品やアンティーク、ノーブランドの雑貨だと、どこで作られたか分からないことってありますよね。

しかも以前はあった「Unknown（不明）」の選択肢が、いつの間にか消えてしまっています。

 

結論から言うと、原産国が分からなくても、正しく確認して入力すれば安全に売れます。

大切なのは、適当に推測で埋めないこと、そして発送元の国と混同しないことです。

実は私も最初は、ここで「違反になったらどうしよう」と不安になった一人なんです。

 

そこでこの記事では、原産国が不明になる理由から、調べ方、関税や法律の注意点、入力の手順までを整理します。

読み終えるころには「これなら不明な商品でも落ち着いて出品できる」と思えるはずです。

では、肩の力を抜いて一緒に確認していきましょう。

 

 

eBayで原産国が不明になる理由と放置するリスク

まずは、なぜ原産国が分からない商品が出てくるのか、その背景から整理していきます。

というのも、理由が分かると「自分だけが困っているわけじゃない」と少し安心できるからです。

そのうえで、不明のまま放置するとどんなリスクがあるのかも、正直にお話しします。

リスクを先に知っておくと、後半の対処法が「なるほど」と腑に落ちやすくなりますよ。

 

そもそも原産国とは？発送元の国との違い

原産国（Country of Origin）とは、その商品が実際に作られた国のことです。

もっと正確に言うと、製品が製造・生産・育成された国を指します。

つまり「どこから送るか」ではなく「どこで作られたか」が原産国なんです。

 

ここでつまずきやすいのが、発送元（Ships from）との違いです。

たとえば、あなたが日本から商品を送っても、それがタイで作られた品なら原産国は「タイ」になります。

ですから、日本から送るからといって、原産国を「日本」にしてしまうのは誤りなんです。

 

eBayの公式案内でも、原産国は「完成品が作られた国であって、発送元ではない」とはっきり書かれています。

そして、この原産国の情報は、関税や税金、輸入手数料を計算するための大事な土台になります。

だからこそ、eBayは出品者に正しい原産国を入れてほしいと求めているわけです。

 

少し意外かもしれませんが、原産国は「実質的な変更が加えられた国」で決まります。

たとえば衣料品なら、生地を作った国ではなく、縫製を行った国が原産国になります。

このルールは日本の表示制度でも同じ考え方なので、頭の片隅に置いておくと役立ちます。

 

もう少し身近な例で考えてみましょう。

海外ブランドのバッグを日本国内で仕入れて、日本から発送するとします。

このとき発送元は日本ですが、原産国はそのバッグが縫製された国（たとえばイタリアやベトナム）になります。

 

つまり、あなたの所在地や倉庫の場所は、原産国とは一切関係がないんです。

ここを混同すると、知らないうちに事実と違う表示をしてしまう恐れがあります。

 

結論として、まず「原産国＝作られた国」「発送元＝今その商品がある場所」と切り分けて考えてみてください。

この2つを分けて理解できると、後の入力で迷うことがぐっと減ります。

 

比べる点	原産国（作られた国）	発送元（今ある場所）
意味	実際に製造・生産された国	いま商品が置いてある国
例	タイで縫製 → タイ	日本から発送 → 日本
主な使われ方	関税・税の計算の土台	配送ルート・到着目安

 

なぜ原産国が分からない商品が出てくるのか

原産国が不明になるのは、あなたの確認不足のせいとは限りません。

そもそも、製造国を示すタグや刻印、パッケージが残っていない商品が一定数あるからです。

 

たとえば、私が扱ってきた中でも、こんな商品は原産国が分かりにくいと感じました。

• 古着やヴィンテージ衣料（洗濯タグが切り取られている・文字が消えている）
• アンティークや骨董品（作られた時代も国も記録が残っていない）
• ノーブランドの雑貨やパーツ類（最初から表記がない）

 

実際に、こうした商品は「正解の国名」を確かめる手がかりが乏しいんです。

ですから、原産国が分からないこと自体は、決して珍しいことではありません。

むしろ中古を扱うほど、必ず一度はぶつかる壁だと考えておくと気が楽になります。

 

加えて、フリマアプリやリサイクルショップで仕入れた商品も要注意です。

前の持ち主がタグを切ってしまっていたり、化粧箱を捨ててしまっていたりすることが多いからです。

こうなると、見た目だけで原産国を当てるのはほぼ不可能ですよね。

 

とはいえ、「分からないから空欄でいいや」と進めてしまうのは危険です。

後ほど解説するように、確認をあきらめる前にできることがいくつもあります。

中国製かどうかの判断で迷っている方は、ebayで原産国が中国の場合の確認と設定もあわせてご確認ください。

 

「Unknown（不明）」が選べなくなった背景と必須化

「前はあったはずの『Unknown』が選べない」と戸惑った方は、あなただけではありません。

実は2025年の半ばごろから、eBayは原産国の扱いを大きく変えています。

 

具体的には、米国向けの出品で原産国（製造国）の欄を必須に近いレベルまで強化しました。

そして多くのカテゴリーで「Unknown（不明）」の選択肢そのものを廃止しています。

現在は、有効な国名を入れる必要があり、「Unknown」は正しい入力として認められません。

 

なぜ、ここまで厳しくなったのでしょうか。

背景には、世界的な関税・輸入ルールの変化があります。

eBayが「どこで作られたか」をもとに関税や税を扱う必要が出てきたため、原産国の情報を欠かせなくなったんです。

 

とくに2025年は、米国の輸入ルールが大きく動いた年でした。

少額の荷物まで関税の対象になる流れの中で、製造国の情報がこれまで以上に重視されています。

「Unknownの廃止」も、こうした大きな流れの一部だと考えると腑に落ちますよね。

 

ちなみに、項目名そのものも変化しています。

以前は「Country/Region of Manufacture（製造国）」という名称でした。

しかし近年は「Country of Origin（原産国）」へと整理されてきています。

表示名はカテゴリーや出品方法で異なる場合があるため、実際の画面で確認してみてください（🟡名称・時期は変動あり）。

 

確かに、不明な商品を扱う側からすると、選択肢が減るのは不便に感じますよね。

けれども見方を変えれば、これは「正しく調べて入力する出品者が評価される流れ」とも言えます。

ですから、不明をどう埋めるかではなく、どう確認するかに意識を向けていきましょう。

 

原産国を空欄・不明のままにすると検索に出にくくなる

原産国を空欄のままにする一番のデメリットは、検索に出にくくなることです。

未入力だと、出品情報として十分に認識されず、検索結果に表示されにくくなる仕様だからです。

 

つまり、せっかく良い商品を出しても、見てもらえなければ売れようがありませんよね。

つまり原産国の空欄は、自分から販売チャンスを減らしているようなものなんです。

 

さらに、未入力のままだと出品時に警告が表示されることもあります。

「エラーではないけれど、このままだと不利になりますよ」という、eBayからのサインだと考えてください。

このサインを放置すると、表示の機会をじわじわ失っていきます。

 

空欄だと起きること	読者（出品者）への影響
検索結果に出にくくなる	見てもらえず売れない
出品時に警告が出る	「不利になる」サインを放置
絞り込み検索から漏れる	買い手と出会う機会を損失
関税計算が不安定になる	通関の遅れや高関税のリスク

 

とくに対米販売を狙うなら、この点は見過ごせません。

というのも、米国向けは原産国の扱いがいちばん厳しく、未入力の影響も出やすいからです。

主力の市場でチャンスを減らさないためにも、原産国はできるだけ埋めておきたいところです。

 

もう一つ見落とせないのが、買い手の絞り込み検索です。

商品を探すとき、原産国などの条件で絞り込むバイヤーもいます。

原産国が空欄だと、こうした絞り込みの結果から外れてしまい、出会えるはずのお客さんを逃すこともあるんです。

 

逆に言えば、原産国をきちんと入れるだけで、ライバルの空欄出品より一歩前に出られます。

小さなひと手間ですが、検索で見つけてもらうための土台になるんです。

出品がなかなか検索で見つからないと感じている方は、ebayで検索結果に出ない時の対処法もあわせてご確認ください。

 

関税・通関トラブルにつながる（de minimis撤廃・DDP）

原産国が不明だと、検索だけでなく関税や通関でもつまずきやすくなります。

というのも、税関は原産国をもとに、正しい関税率を計算するからです。

 

とくに大きいのが、米国の少額免税（de minimis）の動きです。

2025年8月29日、米国はすべての国からの輸入について、800ドル以下の免税を停止したと報じられています。

その結果、金額にかかわらず対米発送が関税・通関の対象になる流れが強まりました。

ただし関税ルールは時期で変わるため、最新は公式で確認してください。

 

そもそも関税は、原則として買い手の国で買い手が負担するのが基本です（DDU・DAP＝着払い）。

一方で、DDP（関税元払い・売り手負担）を選ぶと、売り手側が関税や通関費を負担します。

どちらの方式でも、原産国が分かっていないと正しい税額の計算ができません。

 

ここで原産国が不明だと、税関側で正しい税率を出しづらくなります。

場合によっては高めの税率が適用されたり、通関で足止めされたりするリスクも指摘されています。

とくにDDPで送るときは、原産国が見積りの前提になるため未入力だと混乱の元になります。

 

逆に、原産国を正しく入れておくと、買い手側で表示される関税の見積りも安定しやすくなります。

結果として「思っていた金額と違う」という到着後のトラブルを減らすことにもつながります。

つまり原産国の入力は、あなただけでなく買い手の安心にも直結しているんです。

 

2026年時点でも、米国の関税は基本関税（ベースライン）が広く適用されるなど状況が動いています。

とはいえ数値は目安にすぎず、断定はできないため公式での確認をおすすめします。

こうした費用に関わる部分は、あくまで一般的な目安として捉え、最終的な税額は税関や配送業者にご確認ください。

制度の全体像は、eBay公式の「米国関税・通関の最新案内」を参照してみましょう。

 

「原産国不明」と書くのは違反・違法になる？

結論から言うと、本当に分からない場合に「原産国不明」と正直に書くこと自体は、現状ではすぐに違反・違法とはされていません。

問題になるのは、事実と違う国名を表示することです。

 

eBayには「正しい情報を掲載する義務」があり、誤った原産国表示はポリシー違反として販売取消しの対象になり得ます。

たとえば、中国製の品を「日本製」と表示するのは、明確な虚偽表示にあたります。

 

日本の法律でも、誤認させる原産国表示は禁じられています。

景品表示法では「商品の原産国に関する不当な表示」が定められ、消費者に誤解を与える表示は不当表示とされています。

具体的には、国内で作った商品に外国の国名や国旗を付ける表示が問題になります。

また、外国産の商品に原産国以外の国名を付ける表示も、同じく不当表示にあたります。

 

また関税法第71条では、原産地の表示についてのルールが定められています。

具体的には、虚偽または誤認を生じさせる表示がある外国貨物は輸入できません（出典：消費者庁・税関）。

たとえば、実際は別の国で作られた品に「MADE IN USA」と付けるようなケースが、これに当たります。

こうした貨物は税関で止められ、表示の訂正や積み戻しを求められることもあるんです。

 

ここで誤解しないでほしいのは、これらは「嘘の国名」を禁じるルールだということです。

実際に不明なものを「不明」と誠実に扱うのは、嘘ではありません。

むしろ怖いのは、よく分からないまま「たぶん日本」と推測で埋めてしまうことなんです。

 

ケース	扱い	関わるルール
本当に不明で「不明」と正直に書く	現状はすぐに違反ではない	誠実な説明（推奨）
よく分からず推測で「日本製」	誤表示のリスクあり	eBayの正確情報の掲載義務
事実と違う国名を表示	規約違反・違法の恐れ	景品表示法・関税法第71条

 

もう一点、輸出する側の視点でも触れておきます。

原産地を誤認させる貨物の輸出については、経済産業省も注意を呼びかけています。

国内で売るときも海外へ送るときも、「事実と違う国名を出さない」という基本は変わりません。

 

原産地表示の考え方をもう少し詳しく知りたい方は、税関の原産地表示ルールもあわせてご確認ください。

ここで触れた法律やルールはあくまで一般的な情報です。判断に迷うときは、正確な内容を公式サイトで確かめ、最終的には専門家へ相談すると安心ですよ。

 

eBayで原産国が不明なときの正しい対処法

ここからは、原産国が不明なときに具体的にどう動けばいいかを整理します。

ポイントは、いきなり推測で埋めず、確認できる手がかりを順番に当たっていくことです。

これからお話しする5つの確認術は、どれも特別な道具がなくても今日から実践できます。

そして、どうしても分からないときの誠実な伝え方まで、まとめて見ていきましょう。

 

まずは現物の「Made in」表記・刻印・タグを確認

まず、原産国を確かめる一番確実な方法は、現物をよく見ることです。

商品本体やパッケージにある「Made in 〇〇」の表記が、最も信頼できる手がかりになります。

 

具体的には、こんな場所を順番にチェックしてみてください。

• 衣類なら、襟元・脇・裾の内側にある洗濯タグ
• 家電や機械なら、底面・背面の銘板（シール）や本体への刻印
• 雑貨や小物なら、箱・パッケージ・底面の印字

 

意外と、本体ではなく付属の説明書や保証書に書かれていることもあります。

ですから、商品まわりの紙類もあきらめずに目を通してみましょう。

 

もし複数の表記が見つかったときは、商品本体に直接刻印・印刷された表記を優先します。

というのも、箱や付属品は後から入れ替わっている可能性があるからです。

本体の表記がいちばん信頼できる、と覚えておくと判断に迷いません。

 

ここで一つ覚えておきたいのが、「Made in」以外の表記の存在です。

商品によっては「Product of 〇〇」「Assembled in 〇〇」と書かれていることもあります。

とくに「Assembled in（組み立て国）」は製造国と必ずしも一致しないため、表記の言葉まで丁寧に読むのがコツです。

 

確かに、古い商品だと表記がかすれて読めないこともありますよね。

その場合は、明るい場所で角度を変えて見たり、スマホのカメラで拡大したりすると読めることがあります。

まずは現物から、これが原産国確認の第一歩です。

 

 

バーコード（UPC/JAN）で原産国は分かる？よくある誤解

ここで、ぜひ知っておいてほしい誤解があります。

「バーコード（UPCやJAN）の番号を見れば原産国が分かる」という話は、実は正確ではありません。

 

バーコードの先頭の番号（プレフィックス）が示すのは、登録先の国です。

具体的には、そのブランドがどの国のGS1（バーコードを管理する国際組織）に登録したかを表します。

つまり「製造国」ではなく「登録した国」を表しているにすぎません。

 

たとえば、690〜699で始まる番号はGS1中国への登録を示しますが、それで中国製と決まるわけではありません。

逆に、中国で作られた商品が、別の国のプレフィックスを持つことも普通にあります。

この点は、バーコードを管理するGS1自身が「バーコードは製造国を示さない」と明言しています。

 

よくある誤解	実際は
バーコードを見れば原産国が分かる	分からない（登録した国を示すだけ）
690〜699で始まれば中国製	GS1中国に登録しただけ・中国製とは限らない
国番号＝製造国	ブランドの登録先であり製造国ではない

 

では、バーコードはまったく役に立たないのかというと、そうではありません。

型番やブランドを特定する手がかりにはなります。

そこから次のH3で紹介するメーカー調べにつなげれば、原産国にたどり着けることもあるんです。

 

ですから、バーコードはあくまで参考程度にとどめてください。

原産国の判断は、前のH3でお話しした現物の「Made in」表記を基本にするのが安全です。

 

メーカー・型番・公式情報から原産国を調べる

現物に表記がないときは、メーカーや型番をたどって調べる方法があります。

というのも、ブランド名と型番が分かれば、原産国の手がかりにたどり着けることが多いからです。

 

たとえば、こんな順番で調べると効率的です。

1. 商品の型番・モデル名を正確に控える
2. メーカー公式サイトの製品ページや仕様欄を確認する
3. それでも不明なら、メーカーやブランドへ直接問い合わせる

 

同じブランドでも、モデルや製造時期によって生産国が変わることがあります。

そのため、型番までそろえて調べると、より正確な情報に近づけます。

 

たとえば家電やカメラのように、世代によって生産拠点を移すブランドは珍しくありません。

だからこそ「このブランドは〇〇製」と思い込みで決めず、その一台の型番で確かめるのが安全です。

思い込みこそ、誤表示につながる一番の落とし穴だと感じています。

 

確かに、ここまで調べるのは少し手間に感じるかもしれません。

けれども、一度メーカーと生産国の関係が分かれば、同じブランドの商品を次から迷わず出品できます。

つまり最初のひと手間が、後の出品をぐっと楽にしてくれるんです。

 

ちなみに、海外メーカーでも問い合わせフォームから質問できる場合があります。

英語に不安があっても、型番と「製造国はどこですか」という短い質問で十分に伝わります。

こうしてたどった情報なら、推測ではなく根拠のある原産国として入力できます。

 

どうしても不明なときの誠実な書き方と返品予防

手を尽くしても分からないときは、無理に推測で埋めないことが何より大切です。

なぜなら、後から刻印やタグで実際の国が判明すると、トラブルに直結するからです。

 

もし表示と違う原産国だと買い手に分かると、返品請求につながりかねません。

これは説明と著しく異なる商品、SNAD（Significantly Not As Described）として扱われます。

しかもeBayにはeBay Money Back Guarantee（eBayの返金保証）があります。

そのため説明ミスと判断されれば、全額返金や返品対応になることもあるんです。

 

だからこそ、不明なときは商品説明欄に正直に書き添えるのがおすすめです。

たとえば「タグの表記が消えているため原産国は確認できません」と一言添えるだけで、印象は大きく変わります。

誠実に伝えることが、結果的に返品やクレームを減らす近道になるんです。

 

ここで一つ注意したいのが、Item Specificsの原産国欄との関係です。

必須カテゴリーでは、何かしらの国名を入れないと出品自体が進まないことがあります。

その場合でも、当てずっぽうで国を選ぶのは避けてください。

代わりに、説明欄で「確証はない」旨を必ず補足しておきましょう（🟡カテゴリーにより入力可否は異なる・実画面で要確認）。

 

書き方にも、ちょっとしたコツがあります。

「不明です」とだけ書くより、確認した過程を添えると誠実さが伝わります。

たとえば「タグや本体を確認しましたが原産国の表記が見当たりませんでした」と書けば、手を尽くしたことが分かりますよね。

 

確かに「不明と書くと売れにくいのでは」と心配になりますよね。

けれども、嘘の国名で一時的に売るより、正直な説明で信頼を積むほうが長く続けられます。

返品やクレームへの対応に不安がある方は、ebayの返品・返金トラブルの対処法もあわせてご確認ください。

 

原産国の入力・一括変更の手順と自動入力の確認

調べた原産国は、出品フォームの「Item Specifics（商品の詳細情報）」から入力します。

項目名は「Country/Region of Origin（原産国）」などで、用意された国名リストから選ぶ形です。

リストから選ぶ仕組みなので、スペルの打ち間違いを心配する必要はありません。

 

出品数が多いときは、一括編集（bulk edit）の機能を使うと効率的です。

具体的には、同じ原産国の商品をまとめて選び、原産国の欄を一度に設定できます。

たとえば「すべて日本製の自社商品」のような場合は、この一括編集が大きな時短になります。

 

 

ここで見落としがちな注意点が一つあります。

eBayは、信頼できると判断したデータをもとに原産国を自動入力することがあります。

ところが、この自動入力は誤りが多いと報告されています。

たとえば、中国製の品が「United States」と入ってしまう例も指摘されているんです。

 

 

もし入力後に「やっぱり原産国が違った」と気づいても、慌てる必要はありません。

実は、出品中でも、Item Specificsの原産国は編集して直すことができます。

大切なのは、間違いに気づいた時点で、できるだけ早く正しい国名へ直しておくことです。

 

誰がどのタイミングで関税を払うのか整理したい方は、ebayの関税は誰がいつ払うのかもあわせてご確認ください。

 

よくある質問（FAQ）

【まとめ】ebayで原産国が不明でも安全に売り続けるために

ここまで、ebayで原産国が不明なときの考え方と対処法を整理してきました。

最後に、大切なポイントをふり返っておきましょう。

 

 

原産国が不明な商品は、決してあなただけが困っているわけではありません。

中古やアンティークを扱うほど、誰もが一度はぶつかる悩みです。

そして大事なのは、推測で埋めずに確認を尽くし、それでも分からなければ誠実に伝えることです。

その積み重ねが、買い手からの信頼となって返ってきます。

 

原産国の確認は、慣れてしまえば数十秒で終わる作業です。

最初のうちは戸惑っても、何度か繰り返すうちに自然と目が慣れていきます。

そうなれば、不明な商品が来ても落ち着いて対応できるようになります。

 

まずは、いま手元にある一つの商品から、現物の「Made in」表記を探すところから始めてみてください。

小さな確認の一歩が、安心して売り続けるための確かな土台になりますよ。